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遊技業界の歴史

遊技通信社編

できごと
昭和21年 ・パチンコ復活
昭和23年 ・「正村ゲージ」登場
昭和24年 ・玉貸料金、1個2円に
昭和25年 ・「オール物」登場
昭和26年 ・全遊連結成
・警視庁が「パチンコの遊び方」発表
昭和27年 ・映画「大当たりパチンコ娘」(古川緑波、柳家金語楼)・全国規模のパチンコ展示会開催
・遊技場軒数が3万軒を超す(第1次黄金時代)
昭和28年 ・機関銃式パチンコ機が登場
・景品を買い取る「バイ人」が出没
昭和29年 ・連発式パチンコ機が禁止に
昭和30年 ・「オール20」禁止
・スマートボールがブーム
・遊技場軒数が1万軒に激減
昭和31年 ・役物の前身である「マジック」登場
・遊技場軒数が8,800軒に下落(第1次業界再編成期)
昭和32年 ・ジンミットやコミックゲートなど、役物考案相次ぐ
昭和33年 ・雀球登場
・玉補給装置第1号が名古屋に登場
昭和35年 ・画期的な役物「チューリップ」登場
・日本遊技機工業協同組合が結成
昭和36年 ・景品交換の大阪方式が始まる
昭和37年 ・盤面のデザインにファッションが反映されるようになる
・映画「ちんじゃら物語」(伴淳三郎、ふらんきー堺)
昭和40年 ・オリンピアゲームマシン登場
・遊技場軒数が1万2000店に増加、大型化も進む
昭和41年 ・全国遊技業協同組合連合会(全遊協)が結成
昭和43年 ・景品最高限度額、500円に
昭和44年 ・1分間の発射速度は100発以内に
昭和45年 ・遊技場軒数が9,500軒に下落(第2次業界再編成期)
昭和47年 ・玉貸料金、1個3円に
昭和48年 ・電動式パチンコ機が認可
・景品最高限度額、1,000円に
・売上や出玉率などを計算できるコンピュータ導入
昭和49年 ・電動役物登場
昭和52年 ・テレビ付きパチンコ機など発表
・景品最高限度額、1,500円に
昭和53年 ・玉貸料金、1個4円以内に
昭和54年 ・全遊協が「パチンコの日」を11月14日と制定
昭和55年 ・景品最高限度額、2,500円に
・SANKYOがフィーバー機発表
・日本電動式遊技機工業協同組合が結成
昭和56年 ・売上推計が3兆円を突破
昭和57年 ・フィーバー機設置比率を30%に自主規制
昭和60年 ・新風営法が施行
・保通協による型式認定試験開始
・景品最高限度額、3,000円に
昭和61年 ・日電協、パチスロ機の基盤封印作業
・全遊協が「日本パチンコ文化賞」制定
・磁気カードを使用した「カード式玉貸システム」、発売開始
昭和63年 ・平和が、業界初の株式公開
平成元年 ・全日本遊技業組合連合会が結成
・日本遊技関連事業協会が結成
・衆議院予算委員会で「パチンコ疑惑」集中審議
平成2年 ・景品最高限度額、10,000円に
・全遊協、解散
平成4年 ・全日遊連が法人化
・CR機登場
平成5年 ・遠隔操作が摘発され、許可取消処分を受ける
・警察庁、「国民生活の安全を守るための施策を研究する会」設置
・連チャン機の製造販売自粛へ
平成6年 ・オータ、風適法違反で30店舗の営業許可取消処分受ける
平成7年 ・CR導入店が1万店を突破
・岡山で店ぐるみの変造カード使用を摘発
平成8年 ・日工組に公正取引委員会の立ち入り調査
・社会的不適合機として70万台の撤去開始
平成9年 ・公正取引委員会、パチンコ機メーカー等に排除勧告
・平和とSANKYOが東証一部上場
平成10年 ・ダイナムにパチンコ店経営企業初の労働組合結成
・ファン人口が2,000万人切る
平成11年 ・日工組がCR第一種の内規変更
・パチスロ機設置台数が100万台突破
平成14年 ・金地金などの商品提供が可能に
・大量獲得タイプのパチスロ機登場
・出店妨害訴訟が相次ぐ
平成15年 ・大量獲得タイプのパチスロ機が検定取消に
・1,000台超の大型店が続々オープン
平成16年 ・改正遊技機規則施行
・新要件パチンコ機が登場
平成17年 ・新要件パチスロ機が登場
・玉で遊ぶパチスロ機(パロット)が登場
・マルハンがパチンコ店経営企業初の売上高1兆円突破
平成18年 ・改正風適法施行
・遊技産業健全化推進機構が設立
・低玉貸営業が浸透
平成19年 ・パチスロ5号機に完全移行
平成20年 ・一物一価指導相次ぐ
平成21年 ・回胴式遊技機製造業者連絡会が設立
・マルハンが売上高2兆円突破
平成22年 ・新中古機流通制度が始動
・「正村ゲージ」の正村商会が事業停止
平成23年 ・広告宣伝規制の新運用基準がスタート

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