【社長の雑記帳】9月号TOP COLUMNの補稿

本誌では、レジャー白書の参加人口を題材に、業界が掲げるべき課題を考えてみました。
 
以前も書いたことがあるのですが、パチンコ・パチスロは大衆娯楽であるとよく言われますが、『大衆娯楽』はどう定義されるのかということをまずもって考えていきたいと思います。
 
単純に分解すれば「大衆が嗜む娯楽」となり、さらに分解すると「社会の多数が親しむ(楽しめる)遊び」となりましょう。つまり、パチンコ・パチスロが大衆娯楽であるための要件は2つあることになりますが、現在のパチンコ・パチスロ遊技機(あるいは遊技場)はこれを満たしていると言えるのでしょうか。もちろん、業界に携わる者としては「満たしている」と言いたいところですが、参加人口の下落傾向からすれば、あるいは依存問題の議論を見るにつけ、社会一般からはそうは言えない状況であることが読み取れます。
 
レジャーの多様化やインターネット・スマートフォンの普及が様々な産業に大きな変革を促しており、パチンコ・パチスロも例外ではありません。ただし、それらを敵と見るか味方と見るかで、対応は大きく変わります。遊技場や遊技機がスタンドアローンで成立し続けるなどという考えは化石のようなもので、その考えを持ち続けている限り、社会(特に若者)からそっぽを向かれる危険性が高くなります。現在の主力顧客層である中高年を失った際の危険性を考えれば、業界団体として取り組むべき課題は社会の潮流に合わせることではないでしょうか。
 
大衆娯楽と言い続けたいなら、するべきことは明らかです。
 

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