【遊情ネット】2021年11月号トップコラムの補稿

本誌では、SDGsを切り口にしつつも、むしろ日本人に馴染み深い「三方良し」を材料として、遊技場営業における「売り手良し」「買い手良し」「世間良し」について考えてみました。
 
遊技場における三方良しは、遊技場が「売り手」となるケースと、逆に「買い手」となるケースの2つがあります。一般的には前者の、「売り手」が遊技場で、「買い手」が顧客(プレーヤー)となる三方良しが分かりやすいのですが、そうなると本誌でも記したように「買い手良し」と「世間良し」が叶えられていないのではないかという指摘が成り立ちます。このあたりについては皆様もお感じになっておられるでしょうし、本誌をお読みいただくとして、補稿では後者の、遊技場が「買い手」となるケースを考えてみます。
 
遊技場が買い手となるということは、言わずもがな、売り手は供給業者(メーカー、販社等)ということになります。この場合の世間は、木材やプラスチック部品、いま話題の半導体関係部品の供給業者(従業員含む)や生産地域(あるいは国)になります。つまり、遊技場が購入する遊技機や設備機器等の売買を巡る取り引きについて、売り手と買い手、そして世間はどのような状況にあるかという分析がなされるわけです。業界団体間で協議をしている最中でもある「遊技機の大型化」や「遊技機価格」などは、実際のところ、売り手と買い手、そして世間が『良し』となっているのでしょうか。
 

 

 
 

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