メダル工業会が総会、器具販売の減少傾向が継続

img_3379web遊技場メダル自動補給装置工業会は11月17日、都内港区の第一ホテル東京で第28回通常総会を開催した。総会では、メダル補給、回収などに係るメダル関連器具等の販売数を報告。それによると、前期比12.7%減の21万399個と、当初計画したマイナス予想を上回る水準で販売数が落ち込んでいたことが分かった。メダル関連器具等の販売数減少は2期連続となる。さらに今期は、そこから約20%減となる販売数を予想。引き続き減少傾向が続くと見込んでいる。

冒頭にあいさつした大泉政治理事長は、「他業界の上場企業の中間決算は好調だが、業界は毎年悪くなっている状況が続いており、大変な環境で本当に厳しい。さらに来年は相当厳しくなる覚悟が必要となるが、一丸となって頑張っていくしかない」と呼びかけるなどした。

総会終了後の懇親会には、全日遊連の阿部恭久理事長、日遊協の庄司孝輝会長、日工組の筒井公久理事長、日電協の佐野慎一理事長ら多数の業界団体幹部らが出席。そのうち、全日遊連の阿部理事長は、現在取り組んでいる依存対策を報告したほか、日遊協の庄司会長は、新規則に対応した遊技機の適正な運用について考察していく必要性を指摘した。一方、日工組の筒井理事長は、「メーカーとしては現在全力で新規則に対応している。知恵と技術を駆使して新たなファン獲得ができるように努力していく」との決意を表すなどした。

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