日遊協人材育成委員会が第15回目の「人材育成フォーラム」

日遊協人材00日遊協の人材育成委員会は8月23日、都内中央区の三洋グループビルで第15回目となる「人材育成フォーラム」を開催した。フォーラムには会員企業の人事担当者ら16名が参加し、ベテラン社員の活性化策や、IT関連技術を用いた採用・育成・評価・配置などの人事関連業務を行う「HR-Tech」の現状を学ぶなどした。
 
フォーラム冒頭の挨拶に立った人材育成委員会の前田竜哉委員長は、「営業に関することと違い、人材関係では他社の人たちと自由闊達な情報交換、意見交換ができる。そうした仲間を増やし、関係性を強めることで問題を共有できれば」とフォーラムの開催意義を述べた。
 
講演では、「ベテランの活性化」について、人材関係の施策提案などを行うクオリティ・オブ・ライフの原正紀社長が、ベテラン人材を取り巻く環境から社内、社外における具体的な活用事例を紹介。企業側がベテラン人材に期待することなどを示した上で、再雇用制度の設計の仕方、若年層と高齢者スタッフの組み合わせの有効性などを語った。
 
また、ITによる人事業務の高度化・効率化について、アクティブアンドカンパニー・シニアコンサルタントの松本英人氏が講演し、「HR-Tech」の現状と今後の課題を語った。松本氏は「HR-Tech」が成長産業にある状況を示した上で、企業側では人事情報の一元管理、定型業務の効率化を図る第一段階から、人事データの集計と分析、さらには人事企画業務を行う第二段階、そしてAI活用が進んだ第三段階とステージを分けて解説。今後、技術の進化とともに人事関係者が企画の立案や実施にあたって割く時間量が変化していく流れを示した。

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