日遊協が2018年10月に設置したパチンコ・パチスロ依存問題防止研究会は7月7日、都内の日遊協会議室で記者会見を開催し、「遊技障害のうたがい」に関するパネル研究で、高い射幸性の遊技機使用が遊技障害うたがいのリスクを増す原因になるとはいえないとの研究結果を発表した。2019年3月に調査した1000人のうち、継続して遊技をしている人を1年ごとに追跡調査した。
　
会見で研究会の座長を務める諏訪東京理科大学の篠原菊紀教授は、パチンコ機の大当り確率タイプ別、パチスロ機のタイプ別の接触頻度と遊技障害尺度（PPDS・日工組社会安全研究財団内の研究会が作成されたパチンコ・パチスロ用の遊技障害尺度）の関係性を調査した結果、いずれも低い数値を示したほか、広告宣伝の視聴やイベント参加でも遊技障害のリスクを高めなかったことを報告。一部で指摘される新型コロナ禍での依存リスクの高まりも、パチンコに限っては認められなかった。
　
さらに篠原教授は、パチンコ依存の長期的リスク要因に抑うつや不安、衝動性の高さなどの性格因子などの遺伝要因があることを示すとともに、ギャンブル障害には「うつ」などの併存障害が多いことを指摘。こうしたリスクの高い人に対し、金額制限や時間制限をする「健全遊技」のメッセージを届ける必要性があると述べた。また、パチンコ遊技機は個人の選択と責任であり、その適切な選択をプレイヤーができるよう、事業者は正確な情報を提供する必要性があるとする「ぱちんこモデル2021」を示した。
　
会見で篠原教授は、調査は2019年3月から今年3月までの出玉性能の遊技機で行ったものであるとした上で、今後、「健全遊技」をどの程度守っていけば「遊技障害のうたがい」のリスクが下がっていくのかなどの追跡調査を行う考えを明らかにした。