ぱちんこ広告協議会（PAA）は3月16日、記者懇談会を開催し、PAAが独自に調査した「広告動向と意識の調査2020年版」の解説を行った。
　
ホール企業および広告メディア企業を対象にした今回の調査では、広告・宣伝の手法やその効果、目的のほか、コスト、売上・粗利との関係性、さらに広告・宣伝を取り巻く社会環境、業界環境の変化などについて設問。このなかで昨年2月から9月までの期間で、ホールが広告・販促費として最も使ったのが、営業的にピークである7月から8月までで、費やしたコストが前年比120％以上と答えたホールが1件あったが、他はすべて100％未満だった。最小値は30％、中央値は69.7％だった。また、広告・宣伝のツールについては、東洋大学現代社会総合研究所の柳井猛晶氏が「メディア環境の変化に伴い、従来のチラシやテレビCMといった一方向的な媒体からインターネットを使った双方向的なツールに変化している点が傾向として見て取れている」と、ネットツールに比重が置かれている現状を解説。これに関連してホールが広告・宣伝のツールで現在利用しているインターネットサービスの設問では「LINE」がトップで11件（91.7％）、以下ピーワールド9件（75.0％）、自社ホームページ8件（66.7％）ツイッター7件（58.3％）と続いた。
　
同調査はホール経営における広告宣伝の現状認識や、広告・宣伝の健全化、今後の広告・宣伝のあり方を提案することを目的に、昨年11月1日から20日まで、日遊協、MIRAI、KAI総研の会員ホール企業171社（重復企業を除き156社）、および広告・メディア企業66社を対象に実施したもの。調査にあたっては各団体を通じて電子ファイル、インターネット、紙によるアンケートを行っている。回答数と有効回答率はホール企業が12社（7.7％）、広告・メディア企業が27社（40.9％）で合計39社（17.6％）だった。