プローバが大学の研究機関と介護予防の共同研究契約を締結

プローバの施設画像遊技場経営を軸に、介護施設のリハビリサポートに関する事業を展開するプローバホールディングス(平本直樹社長)は、広島大学と県立広島大学と共同で介護予防に関する研究を行う契約を締結したと発表した。契約締結は4月24日で、期間は1年間の予定。
 
今回の研究では、介護施設を利用する高齢者にブラックジャックやルーレット、リズムに合わせて遊ぶゲーム機などを利用してもらい、眼球運動や睡眠状態などを測定。導入前後や遊んでいない状態との比較を通して、こうした遊びが健康状態の維持や改善に効果があるかを医学的な見地から検証する。同社では、今回の研究結果をもとに、アミューズメント機器を活用した介護予防や介護従事者向けの教育プログラムの作成も視野に入れている。
 
プローバホールディングスのAC(アミューズメントカジノ)事業部は、介護施設のリハビリにパチンコやパチスロ、対人ゲームを取り入れることで脳の活性化を促すリハビリテーション事業を展開。2012年に広島市内の施設でテスト導入されたのを皮切りに、本格的な事業化を進めている。

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