広島県を中心に島根、山口におけるホール展開をはじめ、飲食や介護、人材開発、ゲームなど幅広い事業を手掛けるプローバグループは11月25日、2021年8月期の連結業績を発表した。同社では例年、この時期に決算とあわせてグループの方針や業績を報告する取引先との交流会を実施しているが、新型コロナウイルス感染拡大の状況を考慮してメッセージ動画による報告にした。
　
動画の冒頭で挨拶したプローバホールディングスの平本直樹社長は、「2年近く続いているコロナ禍は世の中の価値観を大きく変えているが、企業として成長し続けるためにはどうあるべきかについて経営陣一同が思いを揃え、戦略をアップデートする機会にもなった。激しい変化に対応しながら地域社会のさらなる発展のために、全てのステークホルダーの皆様と共に歩んでいきたい」として、同社の取組みに対する理解を求めた。
　
業績報告では、今年9月に代表取締役COOに就任した中野修氏が、グループの変化と前年度の業績を報告。2021年8月期における売上高は前年比約5％ダウンの341億円、営業利益は同約3倍の7億8,000万円、当期純利益は同約7倍の4億4,000万円で減収増益になったことを示した。
　
増減要因については、コア事業のパチンコにおける収益力を上げるとともに、新たな事業の成長を図るためにベーカリーやフィットネス事業を中心に出店を行うことで収益性を確保したほか、市場や業界動向を踏まえて今年9月にプローバとプローバ島根を合併するなどグループの収益力を高める施策も行ったことを説明。中野氏は、「今後もアフターコロナに向けて健康促進事業を中心に成長投資を行い、事業構造を変えていくと同時に、グループ全体でDX化に取組むことで経営体質を強化し、社会環境の変化に遅れることなく挑戦を続けていく」と述べた。