レジャー白書2015の概要発表 パチンコ参加人口は1000万人台を回復

日本生産性本部は7月13日、「レジャー白書2015」の概要発表会を開催した。それによると、2014年のパチンコ参加人口は前の年から180万人増えた1,150万人だった。
 
パチンコ参加人口については、2011年に410万人の大幅減で1,260万人になり、統計をとって以来の最低値を記録。翌12年も150万人減の1,110万人になり、前回、そこからさらに140万人減って大台割れの970万人まで落ち込んでいた。参加人口の増加は4年ぶりだが、業況の悪化傾向が続いていることから、業界関係者の景況感が伴わない結果といえそうだ。
 
1年間における年間活動回数は前の年の27.5回から4.7回減の22.8回だった。一方の年間平均費用は、前の年から1万2,000円上昇して8万5,200円。回数が減って費用が増えた結果、1回当たりの平均費用は2,660円から3,750円に上昇し、こちらも2012年とほぼ同じ水準になった。
 
市場規模は24兆5,040億円で、前の年から5,010億円、率にして2%下落した。ただし、日本生産性本部ではパチンコの市場規模について過去に遡って数値の見直しを行い、2013年数値も昨年発表した18兆8,180億円から25兆50億円に上方修正している。
 
パチンコの市場規模について日本生産性本部は、これまでも国による基幹統計が発表されるたびに推計値の見直しを行ってきたが、昨年12月、総務省統計局の調査で2012年の遊技場の年間売上高が27兆151億7,400万円と発表されたことから、この年を基準年として1992年まで遡って見直した。推計値は2001年から修正幅が大きくなり、05年以降は毎年約6兆円の上方修正がなされている。これに伴い、これまでのパチンコの市場規模のピークも1995年の30兆9,020億円から、現行規則への改正直後にあたる2005年の34兆8,620億円に修正された。
 
「レジャー白書2015」は8月上旬に刊行予定。

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