エンビズ総研発表のDI値 19期連続でマイナス域

エンビズ総研は7月22日、「パチンコ景気動向指数(DI)調査」の6月調査分の結果を発表した。調査はアンケート形式で四半期ごとに行い、短期的な景況感を示す「DI値」を算出している。

売上、粗利などから総合的な景況感を判断する「全般的業況DI値」は、3月の前回調査から5.8ポイント回復してマイナス37.7ポイントとなった。改善が見られたものの依然として低水準での推移となっており、これで19期連続のマイナスとなった。分野別の稼動状況についても、パチンコが前回から11.3ポイント悪化したマイナス41.7ポイント、パチスロが同5.4ポイント悪化したマイナス19.7ポイントで、こちらも共にマイナス域となった。

また、今回はトレンドウォッチとして「回収対象機の年内撤去の影響」についての調査も行い、4分の3にあたる74.4%が「影響する」と回答した。回収対象機の二次リストが発表された後に行われた前回の3月調査では、「影響する」とした回答は37%だったが、今回調査では倍増した。

今後の設置台数については、パチンコを「増やす」とした回答はゼロだった一方、「減らす」とした回答は26.2%あった。一方のパチスロは「減らす」がゼロで「増やす」が14.3%になるなど、対照的な結果が示された。

今後についても、「パチンコを強化」が7.1%に留まったのに対して、「パチスロを強化」が26.2%に上った。ただし、全体の半数近くが「現段階では判断できない」と回答しており、パチンコ市場がますます厳しくなるという認識は共通しているものの、一方のパチスロでも自主規制による仕様変更などの不透明な要素があることから、それぞれ増台・減台に踏み切る材料が揃いきっていない市場環境を反映している。

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