ダイコク電機「DK-SIS白書2018」 業界総粗利は3兆円割れ

SIS2018発表会ダイコク電機は7月5日、都内水道橋の東京ドームホテルで「DK-SIS白書2018」の記者発表会を開催し、業界総粗利が3兆円の大台を割り込むなど、2017年における業態の厳しさをあらためて示した。
 
発表会の冒頭、挨拶に立った根本弘社長は、「5月から全国4会場で行ったDK-SISセミナーでは、どの会場にも多くの関係者に来場していただいたが、これは今の業界を覆う不透明感と不安感、そしてダイコク電機なら有益な情報を発信してくれるのではないかという期待感の表れだと受け止めている」と述べ、「DK-SIS白書」で示されている各種データを現行の遊技客の満足度を高めるために活用することを勧めた。
 
今回、発表された「DK-SIS白書2018」によると、年々下落の一途を辿っている業界総粗利の推計値は、前の年の3.11兆円から2.91兆円に下落。総売上も20.1兆円から18.6兆円になるなど、いずれも大台割れとなる厳しい現状を浮き彫りにした。一方で新台販売台数が減少したことで遊技機購入費用は前の年よりも抑えられたものの、業界総粗利の落ち込み幅がそれ以上に大きく、さらには台単価の上昇が続いたことから、総粗利から遊技機購入費用を差し引いた「遊技機粗利」も減少。需給双方に厳しさが募っている状況を示した。
 
解説にあたったDK-SIS室の片瀬宏之室長は、特にパチンコ機の不振が顕著に示されていることに触れ、「4円パチンコはマックスタイプの完全撤去によって売上も粗利も下落幅が大きかった。これに比べて時間粗利の落ち込みは小さく、この時間粗利を改善しない限り、稼動の回復ないと考えている。マックスタイプがなくなったのだから、本来であればファンにとっては遊びやすくなるはずで、これを感じてもらうよう、まずはアウトを伸ばことを重視すべきだった」と述べるなどした。
 
一方のパチスロは、パチンコに比べて各種指標の落ち込み幅が小さく、事実上の横ばいを維持した。ただし、昨年10月以降に登場した5.9号機は、ノーマルタイプの償却達成率がわずか11%に留まっただけではなく、RTやART、A+ARTタイプなどの稼動貢献機種はいずれも0%だったとし、「平均稼動は下回ったが粗利面では貢献している総合貢献の指標でも同じ結果になった。新台が業績を下げている」と述べ、深刻な状況にあることを示した。
 
その上で片瀬室長は、機種ごとの役割分担を明確化するための新しいPPM分析を有効活用する必要性に触れたほか、高射幸性機の設置比率規制では、「店舗ごとに合わせた比率15%の仕方というものを提案していきたい」と述べた。さらに、「今回のDK-SIS白書では、データブックという性質に留まらず、今後のホールに役立つことを心がけた」とし、消費税増税時の対応、中古機や認定機の有効活用に参考となる機種データなどを掲載していることを紹介した。

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