矢野経済研究所が「全国パチンコ経営企業数及び店舗数に関する調査結果2015」を発表

矢野経済研究所は3月16日、「全国パチンコ経営企業数及び店舗数に関する調査結果2015」を発表した。

調査によると2015年12月末のホール企業数は3,572社で、一年間で130企業が減少した。店舗数も経営企業数と同様に前年比299店舗減の1万993店舗となった。また、資本や経営者などで関連する企業グループも前年比129社減の2,721グループとなった。また、新規出店数は221店舗で、こちらは「微減または横這い状況にある」(同研究所)と分析。新店の傾向として、昨年に続いて大都市圏に偏り、1,000台を超える大規模ホールが堅調である、と報告している。

一方、遊技機台数に関しては、店舗数が減少したものの店舗の大型化の影響で、ここ数年は増加傾向を辿っていたが、今回の調査では前年度比0.44%減と微減とはいえ減少に転じた。ジャンル別ではパチンコ機で2万9,518台が減少し、パチスロ機で9,301台が増加した。「パチンコ減、パチスロ増」はここ数年続いている傾向だが、矢野経済研究所では「2011年から続いていたパチスロ機の増加が落ち着き、減少が続くパチンコ機の減少分をパチスロ機が埋め合わせることが出来なくなったことで、遊技機全体での台数は僅かに減少した」と分析している。

なお、調査は昨年9月〜12月まで、全国のパチンコホール経営企業および全国のパチンコホールを対象に直接面談、e-mailによるヒアリング、文献調査等を併用して実施した。

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