船井総研が既存店の強化と売却・賃貸も視野にいれた高収益化を提案

船井セミナ20181022船井総合研究所は10月22日、都内千代田区の東京本社で「ぱちんこホール物件高収益化セミナー」を開催。上席コンサルタントの奥野倫充氏、エグゼクティブ経営コンサルタントの平野孝氏、シニア経営コンサルタントの成田優紀氏が、既存店強化をはじめ異業種賃貸の可能性や売却も視野にいれた収益最大化について解説した。
 
奥野氏は、大手の寡占化が進むなかで中小が生き残るには、商圏人口に見合った規模と業態の精査が重要だと指摘し、支持される営業形態を各階層別に挙げたほか、「マーケット的には隙間を狙える業態はまだある」として、10円パチスロ専門店やバラエティ専門店モデルを紹介した。また、1円パチンコ主体の300台規模やP・S併設の500台規模の店舗は、ビジネスモデルの再考や賃貸、売却も視野に入れた判断が求められると語った。平野氏は、不採算店舗の業態転換や異業種賃貸、テナント誘致の進め方を解説。郊外型店舗は、居抜き出店が可能な場合にターゲットになる可能性が高く、相性の良い業態として中古車販売店やカー用品販売店、ドラッグストアを紹介したほか、「ホールの賃料目線では手が届かないと考えるテナントも多いので、同業他社への賃貸や売却の選択肢も検討すべき」と語った。また、駅前立地は「ドラッグストアやコンビニ、フィットネスなどを中心に飲食や物販、サービスなど幅広いアプローチができる」と述べたほか、メリットとして同業よりも賃料が多く取れる業種が多い点を挙げた。
 
セミナーを総括した成田氏は、「不動産売却や賃貸は専門的な知識が必須であり、新たなビジネスモデルをゼロから作るのはリスクが大きいので、コンサルタントの意見やいま売れているホールのスキームを積極的に取り入れて欲しい」と語った。

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