日本生産性本部は7月18日、都内で「レジャー白書2019」の記者発表会を開催し、2018年のパチンコ参加人口を前の年から50万人増の950万人と発表した。
　
レジャー白書におけるパチンコ参加人口は、09年の1,720万人から4年連続で減少した結果、13年には1,000万人の大台を割り込む970万人まで下落。翌14年は180万人増で1,150万人に回復したが、15年からはふたたび減少傾向が続き、前回の17年数値は過去最低の900万人にまで落ち込んでいた。今回は4年ぶりに増加したものの、900万人台での推移に留まっている。
　
年間の活動回数は前年の29.4回から28.5回に下がったほか、1人あたりの年間平均費用も8万5,100円から8万1,800円に下落した。回数と費用がともに落ち込んだ結果、1回あたりの平均費用は前年の2,890円からほぼ横ばいの2,870円だった。参加希望率は前回調査で過去最低値の5.7％まで下落していたが、こちらも5.8％で低い水準での横ばいを示した。
　
今回のプレス発表会では、市場規模の項目別推移は省略されたが、記者からの質問に応えるかたちで、パチンコの市場規模は前の年から3.3％減の20兆7,000億円だったことが明らかにされた。パチンコの市場規模については、過去に遡って見直しを行ったという。
　
調査は今年1月から2月にかけて、インターネットを用いて全国の15歳から79歳の男女3,226人に対し、「スポーツ」「趣味・創作」「娯楽」「観光・行楽」の4部門108種目で実施。参加人口では「国内観光旅行」が5,430万人で8年連続の首位になったほか、多くの業種で参加人口を増やした。
　
余暇市場全体の市場規模は71兆9,140億円で前年比0.1％の増加に留まった。ただし、市場規模が突出して大きいパチンコを除くと前年比1.6％のプラスで、パチンコ市場の縮小が余暇市場の伸びを押しとどめる傾向が今回も続いた。パチンコが含まれる娯楽部門では、ゲームセンターが伸びたほか、公営競技もインターネットでの馬券、車券などの購入が増えて市場規模を拡大した。