DI調査、パチンコ「増台」パチスロ「減台」の傾向が顕著に

シーズリサーチはこのほど「パチンコ景気動向指数(DI)調査」の2021年1月調査結果を発表した。調査はアンケート形式で四半期ごとに行い、短期的な景況感を示す「DI値」などを算出。昨年12月10日から24日までの期間、調査票をFAXおよびWEBアンケートで回収し、73企業から回答を得た。
 
過去1カ月の売上や粗利などから総合的な景況感を判断する「全般的業況DI値」は、前回調査から4.8ポイント悪化のマイナス72.6ポイントとさらに下落。3カ月後の見通しについてもマイナス71.7ポイントと低い水準での横ばいとなっており、1回目の緊急事態宣言が解除されて以降も低迷が続いていることを示した。
 
「稼働状況」では、パチンコが前回から8.0ポイント悪化のマイナス76.4ポイント、パチスロは前回比24.2ポイント悪化のマイナス90.6ポイントまで落ち込んだ。3カ月後予想については、パチンコは70.8 ポイントまで回復する見通しだが、パチスロはマイナス91.5ポイントと依然として厳しい見通しとなっている。今後の営業施策については、パチンコの設置台数を増台すると回答した企業が15.1%、減台が9.6%となり、増減差は+5.5 ポイントとなった一方、パチスロは増台が5.5%、減台が27.4%、増減差はマイナス21.9ポイントと減台傾向が強まった。また、遊技機購入費について新台は「減らす」、中古機は「増やす」割合が高く、広告宣伝費や販売促進費などの販売管理費については、すべての項目で「減らす」割合が高かった。
 
今回の調査では、旧基準機撤去の影響や2021 年の展望に関するアンケートも実施。回答を寄せた企業からは「旧基準機撤去を境に市場に変化があると思う。その変化に遅れることなく一歩前に出たい」といったポジティブな意見がある一方、「正直、今の6号機の2400枚規制のままでは商売を継続していくだけの魅力を感じない」「収入が減ると消費も減るので、稼動が減るのは至極真っ当な理屈。2021年を耐えられなければ先はない」といった厳しい意見も聞かれた。

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