パチンコ・パチスロプレイヤー調査を元に、遊技客の行動などを解説

OLYMPUS DIGITAL CAMERAエンビズ総研は1月28日、Aclub1月セミナー「参加人口減少時代の経営安定化策 〜パチンコ・パチスロプレイヤー調査2015より〜」を都内のアキバプラザで開催。エンビズ総研・主任研究員の小川隆志氏が、同社が1995年から毎年実施している「パチンコ・パチスロプレイヤー調査」の結果を元に、遊技プレイヤーの行動や傾向、業界が行うべき対策について解説した。
 
パチンコ・パチスロプレイヤー調査2015は、2014年10月に調査を実施。国内の人口構成比率に基づいて地域ごとに性・年代などを区分し、遊技参加者(遊技している人)1,037人から回答を得た。
 
このなかで小川氏は、遊技参加人口そのものが減っていることに加え、プレイヤーの「遊技頻度」と「遊技時間」がともに低下傾向にある点を指摘。こうしたマイナス傾向の要因の一つに、4月からの消費税増税の影響があるとしながら、「増税以降、パチンコ・パチスロ遊技を減らしたという人は、増やしたという人を大きく上回った。その一方で、同じ遊技プレイヤーに聞いたアンケートの中で、『ケータイスマホのゲーム』『携帯型ゲーム機』の遊びを増やしたという人が大きく伸びている。このことから、パチンコ・パチスロプレイヤーが、場所や時間の制約のないスマホゲームなどの手軽な娯楽に大きくシフトしていると読みとることができる」などと分析した。
 
また、「勝率が遊技頻度に与える影響」については、パチンコ・パチスロともに「5回に1回程度」を下回ると「遊技を減らす割合」が大きく高まるという調査結果を示しながら、「プレイヤーは、4回に1回程度の勝率であれば、おおむね許容範囲と捉えていることの現われだろう。少なくとも4回に1回は勝ちの体験を与えないと、現状の客離れは防げないという見方ができるのではないか」などと説明。「MAXタイプばかりに注力するのではなく、もっとプレイヤーに大当たりを体感させることに目を向ける必要があるだろう」として、流出客を防ぐには、甘デジなどの射幸性を抑えた大当たりしやすいジャンルへの移行が必要との考えを示した。

 

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