全遊振例会でインバウンドと今後のパチスロ運営を考察

全遊振例会201602全国遊技ビジネス振興会(全遊振)は2月16日、第4期第2回例会を都内台東区のホテルパークサイドで開催した。当日はホール関係者120名が参加し、パチスロ運営コンサルティングを手掛けるエスサポートの三木貴鎬氏と小森ワーキングの小森勇代表による講演が行われたほか、アガルタの長屋幸二社長が、多言語販促ツールを使った外国人観光客誘致のためのプレゼンテーションを行った。

セミナーの冒頭で全遊振の曽我部康二会長は、近年注目を集めているインバウンド対策について「一部のドラッグストアや量販店では、様々な言語に対応できるスタッフを配置して大きな効果を上げている。のびしろのある分野であり、ホールでも新規顧客開拓の一環として積極的に検討していく必要がある」と述べた。また、新たなファン獲得の施策として一般ユーザーが参加できるイベントの必要性を挙げ、全遊振がバックアップする形で展開する企画も前向きに検討したいと語った。

三木氏は、今後のパチスロ市場について解説。「遊技くぎの問題や撤去リストの発表など、規制が強化されているパチンコに比べてパチスロが優位だという意見は多いが、稼動でみれば好調な店でも横這い程度で、決して楽観視はできない」とし、自店の客層や商圏内のポジションを把握した上で、現状の稼動を維持していくことが重要だと述べた。また、今後はいわゆる「事故待ち」から高設定、出玉率、勝率を追い求める時代に変化していくと予測。さらに、脱業界等価の流れが全国的に加速していることから、設定ノウハウの構築が急務との考えを示した。

小森氏は、「従来のデータ管理は、重箱の隅をつつくようなもので、お客様目線という考え方が軽視されている。1機種ごとにユーザーの滞在時間を見て、なぜお客がこうした動き方ををしているのかといった詳細な分析をしていかなければ、これからの時代に勝ち残る優良店にはなれない」と語ったほか、表向きのデータや新機種の発表会、セミナーだけを聞いて納得するのではなく、自分の体を使って情報を精査していく重要性を述べるなどした。

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