2022.5.14

人員が揃わず「顧客離反」が発生 採用担当者に求められる柔軟な思考

生活スタイルや文化など、ありとあらゆるものが新型コロナウイルスの影響を受けました。もちろん、採用市場もその一つです。

コロナ前は異常とも言える売り手市場で、厚生労働省発表の有効求人倍率は、2019年は1・6倍ほどでした。それが、コロナの影響(緊急事態宣言の発令などを含む)によって徐々に数値が低下し、2020年9月には1・04倍になりましたが、そこからは上昇傾向に転じて2022年2月は1・21倍となっています。有効求人倍率は、求人数を求職者数で割ったもので、1・21倍は、「求人数121に対して求職者が100人」という比率を示します。1倍を超えていれば求職者は職を探しやすく、企業は採用が難しいことになり、1倍を下回っていれば、その逆となります。

パチンコ業界は、コロナの影響やパチスロ6号機の不調などから、業況が芳しくないことは言うまでもありません。稼働、売上ともにダウンし、コロナ前の水準に戻っていない企業が大半を占めています。そこでカットされやすいのが人件費です。初期費用はかかりますが、各台計数機やセルフPOSを導入するなど、ホール業務のスリム化を図りながら省人化を目指す企業が増えつつあります。これが功を奏していれば良いのですが、必ずしもそうではありません。とある企業の事例をもとに、何が問題で、どうすれば良いのかを考えていきましょう。

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