適応障害を理由とする退職者が増加　真摯な対応をした企業の好例とは？

適応障害という言葉が広く知られるようになったのは、2004年くらいから。体調を崩していた皇太子妃雅子様（当時）が医師に適応障害と診断され、各種マスコミが大きく取り上げたことがきっかけだと言われています。

「日常生活の中で、何らかのストレスが原因となって心身のバランスが崩れ、社会生活に支障が生じた状態を言う」とされており、入学や入社、異動、転勤などの環境変化にうまく対処できなかったときに発症するようです。雅子様は、バッシング報道が目立つ中、2001年12月に愛子様を出産されました。環境が大きく変化したわけで、私たちが想像出来ないくらいのプレッシャーがあったのでしょう。

一般社会に目をやると、適応障害と診断される人は年々増えています。某シンクタンクによると、2018年と2022年を比較すると約1.7倍になっており、厚労省は精神疾患の患者数しか公表していませんが、2022年度の精神障害による労災認定は710件と過去最多のようです。私としても、これを理由とする退職者が増加していると感じています。

今回は、適応障害と離職、ホール企業の対応について、事例を見ながら考えてみましょう。

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