今のパチンコの弱さは、公営5競技との比較だけが示すものではない。次ページでは、他の業種業態の指数の変化を抜粋してみた。それぞれの業種の指数が100となる2015年の基準年のほか、統計上の起点となる2013年と各業種がコロナ禍に見舞われた2020年5月、そして直近2022年4月の指数をまとめたものだ。

 

サービス産業全体でいえばコロナ禍で14ポイントほど指数が下がったが、今ではこれを回復させている。コロナ禍を除くと2013年から直近に至るまでほぼ100で推移しており、不調に陥った業種の落ち込み分を好調業種がカバーし、サービス産業全体を構成している様子が窺える。大きな分類でいえば、パチンコが含まれる「生活関連サービス業、娯楽業」の落ち込みが大きい。が、ここに含まれる業種ごとの推移をみると、それぞれに明暗が分かれている。やはり、コロナ禍の直撃を受けた飲食業や旅行業は全体に回復しきれない様子がみてとれる一方で、先に触れた公営競技やゴルフ関係、ペット関係などは堅調だ。

 

コロナ前との客数や売上面の比較で「8割戻ったところで頭打ち状態」と言われているパチンコ店は、2015年の基準年との比較でいえば6割程度に留まっている。この41ポイントの下落というのは、あくまでも基準年である2015年との比較であり、さらに2013年1月期との比較でいえば54・6ポイントも落ち込んでいる。これだけの落差を示す業種は、やはりコロナ禍で窮地に陥った一部の飲食の業態や海外旅行ぐらいしか見当たらない。