全国遊技ビジネス振興会の三井慶満顧問（＝写真）は、都内のホテルで3月14日に行われた例会で、管理遊技機をはじめとする次世代型遊技機について、「昔のCRの時と同じように、一島ずつやっていくような感じになるのではないか」との見通しを示した。

さらに、管理遊技機導入時のイニシャルコストについても言及。「新規で1台65万円ぐらいかかるとなると、旧態然としたままの店舗では、昔の花満開のようなことはないと思うが、万が一いい機械が出たときにすぐに対応できない。そのため、正しい情報をもとに、早めに手を打つ必要がある」と述べ、次世代型遊技機の動向に対する情報整理を進めていきたい考えを表した。

また当日の例会では、離職防止を目的としたコーチング対話法をヒトスパイスの野本知里代表が解説したほか、JAPaNの高橋正人代表が、タバコ対策や消費増税、設定付パチンコ機の運用など幅広いテーマで講演を実施。このうち高橋氏は、消費増税対策として、最新の稼働データを指し示しながら「内税と比べ、外税の稼働がいいのは明らか」と述べ、様々な損益分岐ごとに、遊技客の支持を集める営業スタイルをレクチャーするなどした。