余暇進（佐藤正夫代表理事）は、2020年10月から会員企業に対して実施していた新型コロナウイルス感染症に関する月次調査について、京都大学大学院工学研究科の藤井聡教授（京都大学レジリエンス実践ユニット長）に評価を依頼し、全国平均と比べて「2021年度以降の会員企業のPCR検査率は統計的に有意に高い状況となっている」「コロナ陽性率は2021年3月と4月以外の期間で統計的に有意な差は認められない」と評価するコメントがこのほど寄せられた。

月次調査では、会員企業の従業員数、PCR検査人数、陽性者数の3項目を調査し、都度集計した結果について国内の月次の総人口、PCR調査人数、陽性者数を併記した表を回答企業へ報告している。この調査結果ではコロナ第3波（2月）と第5波（7月）の会員企業の従業員の陽性判明率が全国の数値より低かったため、全国と比較してPCR検査を頻繁に行っていること、陽性判明率はPCR検査比率より少ないことから、余暇進では、迅速なPCR検査を行うことでクラスターを未然に予防できているのではないかと想定。そこで、調査開始から1年が経過して一定数のデータが集まったものと判断し、11月22日開催の理事会で月次調査の評価を専門家に依頼することを決めていた。

余暇進では「当会のみならずほとんどのパチンコホールは従前よりクラスターを発生させないという強い意識を持ち、『パチンコ・パチスロ店営業における新型コロナウイルス感染症の拡大予防ガイドライン』を遵守していることに加え、ホールと取引関係にある業界関連企業でも『感染しない、させない』といった意識の高まりが積極的なPCR検査につながっている」とし、引き続き「感染症拡大防止ガイドライン」の利用や「屋内商業施設感染症対策コンソーシアム」（京都大学レジリエンス実践ユニット監修）などを実践し、感染拡大防止に努めていくとしている。

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