ダイコク電機は7月11日、都内水道橋の東京ドームホテルで「DK-SIS白書2019」の記者発表会を開催し、業界総粗利の減少傾向に歯止めが掛からない状況を示した。
　
発表会で挨拶に立った大上誠一郎社長は、「消費税率の引き上げや高射幸性パチスロ機の撤去にいかに対応をするかなど、今後の業界の方向性を決める重要な1年になると考えている。特にパチスロ機の入替にあたっては質、量ともに不安が残っており、いかに未来を予測し、どの分野にどれだけの投資をしていくかが問われる状況になっている。このDK-SIS白書がその判断に資するものになれば幸いだ」と述べるなどした。
　
今回、発表された「DK-SIS白書2019」によると、減少傾向が続く業界総粗利の推計値は、前の年の3.52兆円からさらに落ち込み3.38兆円にまで下落。総売上も21.4兆円から20.7兆円に減少した。一方で遊技機購入費も抑えられたことから、業界総粗利からこれを差し引いた遊技機利益は2.71兆円と前の年をわずかながら上回った。遊技機の販売台数はこの3年間で4割以上の減少になっている。
　
解説にあたったDK-SIS室の片瀬宏之室長は、2018年のパチンコ機の業績はほぼ横這いで、これまでの長期下落傾向に一定の歯止めが掛かってきているとしながらも、2019年の上期はすでに前の年よりも低い水準にあることを示し、「例年、下期は上期よりも数値が悪くなるので、この時点で前年よりも悪いということは2019年は下がることが確実だ。4円パチンコの業績下落幅も小さくなっているが、引き続きの下落傾向であることには変わりない」と厳しい見通しを語った。2018年に登場したパチンコ機の償却達成率は、稼動貢献で前の年から6.8％減の24.5％に落ち込んだほか、粗利面での貢献も含めた総合貢献率でも3.9％減の39.7％に落ちた。
　
一方のパチスロ機では、業績自体は悪化しているものの、相対的にパチンコよりは良く、台数シェアが増加している状況を説明した。その上で片瀬室長は、パチスロの新台販売台数が著しく低調であったことから、多くのホールが既存の人気機種でファンへの還元を行い、稼動を維持した1年であったと総括。2019年上期も前年よりもいい水準で動いており、「年末に控える高射幸性機などの撤去による入替次第だが、年間を通して少なくとも横這いになるだろう。今のホール営業は明らかにパチスロが底支えしている」と述べるなどした。ただし、2018年に登場した新機種の償却達成率は著しく低く、5.9号機、6号機への移行に不安が残る状態であることを示した。
　
また片瀬室長は、今回の「DK-SIS白書2019」では、今後の検定・認定切れ期日の一覧、2018年に登場した主要機種の初動を確認できるSIS新聞登場からの8日間日毎データ、さらには機種貢献上位機種一覧などの新しいコンテンツを掲載していることを紹介。「DK-SIS白書はただのデータブックではない。年末の入替などに向けて使えるデータが揃っている。今後の戦略を練るにあたって、店舗ごとにこれを1冊置き、何かあればすぐにチェックできるような使い方をしてほしい」と述べるなどした。

なお、ダイコク電機では今回の2019年版を機に市場規模を見直し、2012年データに遡って上方修正を行った。ホールの平均営業日数をあらためて見直すとともに、会員数の増加で有効データ台数が市場の3分の1を占めるまでになったことから、市場との乖離幅を一律に圧縮するのではなく、個別に推定してより実態に近づけた。