都留文科大学の早野教授とその研究チームが「ギャンブル5カ年追跡調査」を発表した。

この調査は2020年から2025年にかけて、過去1年間にギャンブルを行った1万5,000人を対象に、同一人物に同一条件の調査を5年間にわたって実施したもの。調査発表によると、2014年に厚労省が国内のギャンブル依存者536万人（当時の成人の約5％相当）と発表したが、これはギャンブル依存から回復した人も含めた数値で誤り。実際にギャンブル依存が疑われるのは、その後の調査で17〜18分の1（29.8万人〜31.5万人）程度しか確認できないとした。

ここでいうギャンブルとは、パチンコや公営競技など様々含めたいわゆるギャンブルを対象としでいる。特にパチンコは、公営競技や宝くじと比較してネガティブキャンペーンにさらされているとし、そうした思想を世の中に流されて倒産させるのはフェアじゃないと指摘した。なお、厚労省が報告している2023年の最新調査ではギャンブル依存者約122万人。追跡調査と比較するとまだ高い数値となっている。

そうした中で最近、「“1パチなら1万円で遊べる”は見立てが甘い」とするネット記事を目にした。1パチ・5スロは初当りまでの投資スピードが4分の1に抑えられるだけで4パチ・20スロより勝ちにくく、到底1万円では終日打てない。どうせ打つなら懐事情が寂しいときには無理して打とうとせず、財布の中身に余裕を持たせてから打った方がいいのではという内容だったが、業界としてはそうした情勢に鑑みてファンの様々な懐事情に応えられる受け皿を用意しておくことも重要といえる。

その受け皿という意味では、今後の羽根モノ新台のリリースやSANKYOの「KUGITAMA」プロジェクトなどが注目されるが、それを確立させるにはやはり相応の台数を構えて育成することが必須になる。今のホールは比較的に既存の安定機種と低単価機種の育成によって営業基盤を形成できるような状況に近づいているといえ、タイミングとしては良い環境になっている。ただし、実績のあるスマスロ新台の中には他のスマパチ新台をより多く買わせるような販売方法がまたぞろ見受けられるとも聞く。

そもそもホールに余力がなければファン拡大につながる施策はできないが、そうしたことも業界の全体最適を図るうえで阻害要因になっている。