東遊商と回胴遊商関東甲信越支部は6月22日、東京台場のヒルトン東京で合同勉強会を開催した。両団体の組合員だけでなく、メーカー、ホールなど広く業界関係者の参加を募ったほか、一般のファンも招き、会場には多くの参加者が集まった。両団体が合同で勉強会を開催するのはこれが初めて。
　
勉強会の冒頭には、来賓として出席した日遊協の西村拓郎会長が挨拶を行い、同日に公示があった参議院選挙に関連し、「参加人口の減少が続く中にあってパチンコ・パチスロをより多くのファンの皆さまにより楽しく遊んでいただける娯楽を提供できるようにすること、警察行政から許可をいただいて営業する事業者として、行政が指導しやすい環境にすること、そして雇用の維持、創出や納税といった貢献を今後さらに続けていくための大改革につなげていきたい」と述べ、参加者の理解を求めた。
　
勉強会では、メーカー団体を代表して日工組の榎本善紀理事長と日電協の兼次民喜理事長が、スマート遊技機の概要と今後の可能性を説明した。席上、榎本理事長は、遊技機規則やその解釈基準などの裁量の幅がある中で、遊技機作りが厳しい方向に傾いてきたこれまでの流れを示し、「今、ゲーム性の幅が広がり、面白いスペックの機械も出はじめるなど、ファンの方々に楽しんでいただける環境が整ってきている。今後はさらにゲーム性の幅が2割増しぐらいの機械がスマパチとして登場する。大きく期待をしてほしい」と述べた。
　
また、日電協の兼次理事長は、6.5号機とそれに続くスマスロまで、今後のパチスロの持つ可能性を解説。いわゆる2,400枚規制がMY管理から差枚数管理方式に変更されたパチスロ機について、「これは画期的なこと」とした上で、ワンチャンスの枚数が射幸心を著しくそそらないよう内規で規制を設ける予定であることをあらためて説明した。スマスロについては、「適正な射幸性を守りながら自由にゲーム性が表現できる。必ずやプレイヤーを魅了し、ホールに喜んでもらえるものと強く確信している」と述べた。
　
さらに、1日の出玉に上限を設けた「コンプリート機能」について、「あくまでも自主的なものだが、この機能を付加したことで極端な出玉を抑え、その範疇でも充分に従来の遊技機を凌ぐゲーム性を表現できる。今後は極端な規制の強化という措置はなくなるものと確信している」と語ったほか、スマスロがホール営業にもたらす複数のメリットについて言及。特に、出店リスクの小さい小規模の店舗展開の可能性を示した。
　
勉強会ではさらに、POKKA吉田氏、大崎一万発氏、ヒロシ・ヤング氏がフリーディスカッションでスマート遊技機に対する期待感を軸に、今後の遊技機とホール営業のあり方についての考えを語った。