「レジャー白書2021」参加人口過去最低の710万人

日本生産性本部は9月28日、都内で「レジャー白書2021」の記者発表会を開催し、2020年のパチンコ参加人口が前の年から180万人の大幅減となる710万人だったことを明らかにした。2年連続で過去最低値を更新し、「パチンコファン3,000万人」といわれた1990年代と比べて4分の1のボリュームまで縮小。規制強化となった改正遊技機規則の経過措置期間にあって、新型コロナ禍に見舞われた影響の大きさを示した。

レジャー白書におけるパチンコ参加人口は、1990年代の後半にそれまでの3,000万人前後の推移からわずか4年で2,000万人のラインを割り込むところまで急落。その後しばらくは一進一退を繰り返したが、2009年の1,720万人から4年連続で減少した結果、2013年には1,000万人の大台を割り込む970万人まで下落していた。翌2014年は180万人増の1,150万人に回復したが、2015年から再び減少傾向に転じ、以降、1,000万人のラインを下回ったままの低い水準での推移が続いていた。

市場規模(貸玉・貸メダル料金の累計額)は14.6兆円で、前の年との比較で27.0%、額にして5.4兆円の大幅減になった。市場規模の下落は8年連続で、2005年のピーク時と比べて半分以下になった。参加実態では、年に1回でもパチンコをした人の年間における平均活動回数は、前の年の31.7回から29.5回に減った。1人当たりの年間平均費用も10万3,400円から8万9,500円に下落し、2018年までの水準に戻った。さらに、パチンコへの参加希望率も6.3%から5.5%に下落し、7年ぶりに過去最低値を更新した。参加希望率は10年前までは10%前後で推移し、業界の景況感のピークとされる1990年代半ばには20%前後の水準にあった。

余暇市場全体でみると、市場規模は55兆2,040億円で前年比23.7%の大幅減となり、同時期の国内総生産(支出側)と民間最終支出の下落幅を上回る落ち込みとなった。余暇市場の4つの部門すべてで下落し、特に観光・行楽部門が43.7%減少したほか、パチンコが含まれる娯楽部門が21.8%減少。娯楽部門ではコロナ禍の巣ごもり消費でテレビゲーム・ゲームソフトが大きく伸びたほか、オンライン・ソーシャルゲーム、さらにインターネット販売の拡大によって公営競技も急成長した。一方で、パチンコやカラオケ、外食、ゲームセンターなどの施設型の業種が大きく落ち込んだ。

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