「レジャー白書2020」 ヘビーユーザー化進行し参加人口は過去最低値を更新

日本生産性本部は8月24日、都内で「レジャー白書2020」の記者発表会を開催し、2019年のパチンコ参加人口を前の年から60万人減の890万人と発表した。
 
レジャー白書におけるパチンコ参加人口は、09年の1,720万人から4年連続で減少した結果、13年には大台を割り込む970万人まで下落。翌14年は180万人増で1,150万人に回復したが、15年から再び減少に転じ、16年、17年と過去最低値を記録していた。前回調査の18年数値は50万人増の950万人だったが、今回の60万人減で2年ぶりに過去最低値を更新した。
 
一方、年間の活動回数は前年の28.5回から31.7回に増加。1人あたりの年間平均費用も8万1,800円から10万3,400円に増えた。年間平均費用が10万円を超えたのは2008年以来11年ぶり。1回あたりの平均費用も390円増の3,260円で、5年ぶりに3,000円台を回復させた。市場規模(貸玉料金の総計)は参加人口の減少が響き、20.7兆円から20兆円に下落した。
 
参加人口が減少した一方、回数と平均費用が上昇したことで、ファンのマニア化、ヘビーユーザー化が窺える結果となった。参加希望率は2017年数値で過去最低値の5.7%まで下落し、前回の18年数値も5.8%で低い水準での横ばいだったが、今回、6.3%まで回復させた。
 
調査は今年1月から2月にかけて、インターネットを用いて全国の15歳から79歳の男女3,539人に対し、「スポーツ」「趣味・創作」「娯楽」「観光・行楽」の4部門108種目で実施。参加人口では「国内観光旅行」が9年連続の首位になるなど、上位業種に大きな変動はなかった。現在、コロナ禍で伸びている動画や音楽の有料配信、また公営競技など複数の業種は、コロナ禍の前から参加人口の増加率が高い傾向が見てとれた。
 
「レジャー白書2020」 は9月30日刊行予定。
 

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