シーズリサーチが行う定期調査「パチンコ景気動向指数（DI）調査」の2021年7月調査結果によると、全般的な業況は悪化した一方で、3カ月後は厳しいながらも回復の見通しが示された。調査はアンケート形式で四半期ごとに行い、短期的な景況感を示す「DI値」などを算出。今回は6月10日から25日までの期間に調査を行い、94地域67企業から回答を得た。
　
過去1カ月の売上や粗利などから総合的な景況感を判断する「全般的業況DI値」はマイナス58.1ポイントで、前回調査から5.1ポイント悪化した。3カ月後の見通しでは、依然として厳しい水準ながらもマイナス52.7ポイントまで回復する見通しを示した。また、稼動状況では、パチンコがマイナス43.0ポイントと前回比8ポイント良化した一方で、パチスロはマイナス79.8ポイントで5.8ポイント悪化。3カ月後はパチンコがマイナス36.6ポイントまで回復する見立てが示されている一方で、パチスロはマイナス78.7ポイントと低い水準での横ばいになる見通しを示している。
　
また、今後3カ月間の営業施策における設置台数の意向では、パチンコは増台が11.9％、減台が10.4％で、 パチスロは増台がゼロ、減台は25.4％だった。また、遊技機購入費ではパチスロ新台を減らす考えのホールが多かった。
　
今回の調査では、ワクチン接種への期待やオリンピック開催の影響に関するアンケートも行われた。自由意見では、「接種率が6割を超えれば客足も増えてくると期待している」「全世代への投与が完了する年末辺りにかけて緩やかに遊技参加人口が回復し、コロナ禍前の90％程度で着地するとみている」など、期待と不安感が混じった意見が寄せられた。また、オリンピックについては、「現状では人の流れが読めず8月のお盆も読めない」「新型コロナウイルスの感染が拡大する可能性がある。そのことで遊技客が減少しないか心配」など、先行きを不安視する声が多かった。