シーズリサーチがまとめた「パチンコ景気動向指数（DI）調査」の2021年4月調査結果によると、全般的な業況は回復傾向にあるものの、パチスロを取り巻く環境は依然として厳しい状況にあることが示された。調査はアンケート形式で四半期ごとに行い、短期的な景況感を示す「DI値」などを算出。今回は3月11日から26日までの期間に調査を行い、72企業から回答を得た。
 
過去1カ月の売上や粗利などから総合的な景況感を判断する「全般的業況DI値」は、前回調査から19.6ポイント良化のマイナス53.0ポイントまで回復。3カ月後についてもさらに10ポイント良化のマイナス43.0ポイントまで回復する見通しが示された。稼動状況では、パチンコが6ポイント良化のマイナス45.0ポイントと回復傾向が窺えたが、パチスロは1ポイント良化のマイナス73.0ポイントと依然厳しい状況が続くとみている。
 
今後の営業施策については、パチンコの設置台数を増台すると回答した企業は15.3％、一方の減台は9.7％、で前回とほぼ同様の数値になったが、パチスロは増台は1.4％、減台が26.4％と減台の意向がさらに強まった。遊技機購入費については、新台は「減らす」、中古機は「変わらず」と回答した割合が高く、広告宣伝費や販売促進費などの販売管理費は前回同様、すべての項目で「減らす」割合が高かった。
　
今回の調査では、新型コロナウイルスの影響に関するアンケートも実施。回答を寄せた企業からは「新型コロナ感染者の増減が稼動に直結しており、先行き不透明感が強い上にパチスロ6号機の稼動が悪すぎる」「ワクチン接種が広がらないとリスタートはまずない」といった意見が聞かれた。旧基準機の撤去については「撤去に向けた対策が最重要課題だが、今後3カ月間はめぼしい機種がない上にジャグラーの導入が困難を極めていることもあり、大きな動きはないと思う」など、先行きの不透明感を不安視する意見が寄せられた。