シーズリサーチはこのほど、2021年の1年間で休業を含む閉店店舗などのデータをまとめた「2021年ぱちんこ営業所の閉店状況」を調査し、1年間で637店舗が閉店したと発表した。
　
店舗がもっとも減少したエリアは、関東が216店舗、近畿が118店舗、九州・沖縄が80店舗となっており、四国は閉店店舗数が16店舗で減少割合も少なかった。閉店した店舗の設置台数では、101台から300台の中小型店舗が349件ともっとも多く、全体でみると500台以下の店舗の減少が目立った。100台以下の店舗では個人経営の店舗が閉店していく状況がみられ、コロナ禍での遊技客減少や旧規則機の撤去問題など設備投資への負担も重なったことで資金面での煽りを受けた形となった。
　
2021年1月の法人別店舗数は、ダイナム、マルハン、アンダーツリーグループ、ガイア、
延田エンタープライズの順。閉店数はガイアの20店舗以上がもっとも多く、次いでダイナム、アンダーツリーグループとなっている。アンダーツリーは、出店数が閉店数を上回っており、年々店舗数を拡大する経営が続いている。
　
シーズリサーチでは、「新型コロナウイルスは現在全国でオミクロン株による感染が拡大しており、先の見えない状況が続いている。コロナ禍においては、パチンコ遊技者も新しい生活様式や地域によっては、テレワークをはじめとする労働環境が定着する可能性もあり、新型コロナが落ち着きをみせた期間においても、一時的に失ったと思われていた遊技客が戻らないといった行動変容への対応が求められている」としている。
　
また、2022年は、旧規則機撤去や遊技機価格の高騰、「スマートパチンコ」「スマートパチスロ」の導入にあたっての設備投資、長引くコロナ禍での経営戦略など課題が山積しており、なかでも中小ホールへの影響が危ぶまれることから店舗数の減少は引き続き増加傾向になると予測している。