日本経済新聞が2月下旬に、「迫真　米国ギャンブル最前線」と題した4回の連載記事を掲載した。アメリカでは、2018年の連邦最高裁判決によるスポーツ賭博の実質解禁以降、急速な市場拡大と並行して深刻な社会問題が浮き彫りとなっている。一方、日本国内では大阪・夢洲でのIR（統合型リゾート）開業に向けた準備が進むものの、世界標準から見れば「周回遅れ」の感が否めない。世界的な「カジノ合法化ドミノ」の波が押し寄せるなか、ギャンブルからどのような教訓を得られるのか、遊技産業がなにをすべきなのか考えてみたい。