日本生産性本部は10月26日、「レジャー白書2023」のプレス向け説明会を開催し、2022年のパチンコ参加率が前年比0.8ポイント増で8.1％となったことを明らかにした。参加率が8％台を示したのは2019年以来、3年ぶり。

参加人口が同50万人増の770万人、年間平均活動回数も同0.1回増の31.9回、年間平均費用は同5.8千円減の88.4千円だった。「将来やってみたい」「今後も続けたい」人の割合を示す参加希望率は5.7％で、前回より0.3ポイント減少した。なお参加希望率は、10年前までは10％前後で推移し、業界の景況感がよかった1990年代半ばには20％前後の水準にあった。

市場規模は前年および前々年とまったく同額の14.6兆円とし、額にして5.4兆円もの大幅減になった2020年からの回復は見られなかった。余暇市場全体の市場規模は62兆8,230億円で、前年比12.7％増だった。パチンコ・パチスロを除いた対前年比増加率が17.2％、2019年を100とした場合の指数が92.2であるとし、パチンコ・パチスロ以外のレジャー種目が回復していることを示した。

コロナ禍で大きく落ちこんだ2020年数値からの回復幅は小さく、部門別ではパチンコが含まれる娯楽部門や観光・行楽部門は横ばいに留まった。巣ごもり消費の勢いは弱まったものの、コンテンツ配信やネット販売を行う公営競技などは盛況で、感染を気にせず楽しめるレジャーが堅調に推移した。