広島県を中心に島根、山口におけるホール展開をはじめ、飲食や介護、人材開発、ゲームなど幅広い事業を手掛けるプローバグループは11月25日、2022年8月期の連結業績を発表した。同社では例年、この時期に決算とあわせてグループの方針や業績を報告する取引先との交流会を実施しているが、新型コロナウイルス感染拡大の状況を考慮してメッセージ動画による報告を行った。
　
動画の冒頭で挨拶したプローバホールディングスの平本直樹代表取締役CEOは「社会環境は昨年と比べて人の動きは戻りつつあるが、資材の高騰や円安などの要因によって先が見通せない状態が続いている。プローバグループにおいても少なからず影響がある中でこの8月に決算を迎えたが、皆様のご協力もあり当初の見通しを上回る結果を出すことができた」と述べた。また「こうした状況下だからこそ、持続可能な社会を実現していくために、グループ各社で今後どのようにしていくのか、衆知を集めた未来への構想を練っている。来年にはグループ設立60周年を迎えるので、今後も地域社会への発展に寄与することで100年企業へと成長できるように進んでいきたい」として、同社の取組みに対する理解と協力を求めた。
　
業績報告では、グループの変化と前年度の業績を報告。売上高は全体として減少したものの、売上総利益は他の事業の成長で売上高331億2,900万円、売上総利益86億3,200万円の増益となった。営業利益、当期純利益はパチンコ事業の設備投資増加による償却負担とエネルギー価格の高騰による光熱費の増加により、営業利益3億100万円、当期純利益1億3,300万円の減益となった。資産と負債はほぼ横ばいで、自己資本比率は45％、純資産は微増となった。
　
同社では「これまで続けてきたCSR活動に加えて、事業活動を通じた社会的課題の貢献に注力していく」としている。