遊技産業未来研究所は8月24日、リモートを使った定例セミナーを開催し、3名の講師が遊技機を取り巻く環境の変化と、それに応じた営業方法のあり方を解説した。
　
第1部では、PRC代表の中田藤生氏が、足元の利益を得ることが優先され、負のサイクルを止められないビジネススキームに陥った今のパチンコ営業の問題点を整理した。中田氏は、現状の高粗利での営業が今後の成長につながるかを疑問視し、「ヘビーユーザー頼りで支えられるホールは限定的。お盆稼動でもそうだったが、客単価を求めるのはわかるにしても社会の流れに逆行している」と指摘した。
　
その上で中田氏は、「現状維持でも難しい中にあっては、なんとかその現状維持を目標にこの先を進めるかどうかの我慢の時を迎えている。お客様が年々離反していることにもっと当事者意識を持つべきで、本当にあるべき姿が明確なら、現状に対してもっと強烈な危機感が生まれているはずだ」と述べ、スマート遊技機という投資局面の前に店舗コンセプトを作り直し、顧客からの共感を得る営業を行う必要性を強調した。
　
第2部では、ユニークワークスの上田健介取締役営業本部長が、6.5号機が牽引して回復基調にあるパチスロ営業の今後の方向性を解説。営業上、優先すべき事柄を閑散期と繁忙期で明確に分け、閑散期にこそ無駄な機械を買わず、商圏の客数占有率向上に向けた予算配分を考える必要性を述べるなどした。
　
セミナーの最後では、同研究所の中野忠文代表が、「稼動が悪いのは『問題』ではなくて、あくまでも『現象』。現象には必ず原因がある」として、稼動の低下を受けて入替機種を増やすテコ入れ策などが、ホールにとってさらなる出費を生んでいる構図にあることを指摘した。
　
中野氏はさらに、粗利の原資は稼動であることの再認識を促し、「稼動低下後の対応を繰り返しても負のスパイラルからは脱却できない。稼動低下の要因に対して策を打つ必要がある」と強調。メーカーが想定しているゲーム設計を下回る運用をすることで遊技機性能が発揮されなくなり、顧客が次の投資をためらう図式にあることを述べ、適正粗利営業の重要性を示した。