シーズが「新型コロナウイルスに関する意識調査」を実施

パチンコ業界に特化したマーケティング調査を行うシーズはこのほど、パチンコ遊技者・非遊技者を対象とした「新型コロナウイルス感染症に関するパチンコへの意識調査」を実施した。
 
今回は、新型コロナウイルスに関連するパチンコ遊技者の意識や行動に関する影響をはじめ、遊技者と非遊技者の意識の違いなどについても検証。調査はWEBアンケート形式で行い、パチンコ遊技者500サンプル・パチンコ非遊技者500サンプルが回答した。調査項目は、緊急事態宣言期間中の余暇参加率やパチンコ店での集団感染(クラスター)の情報認知、休業要請を受けた後も営業しているパチンコ店に関する意識など11項目。
 
遊技者に対して緊急事態宣言期間中のパチンコ遊技意向について聞いた設問では、期間中でも近隣で営業している店があれば行きたいと回答した人は、全体で約12%。行きたくないと回答した人は約71%、どちらとも言えないは約17%となっており、遊技者の中でも圧倒的に「行きたくない」と回答した人が多い結果となった。
 
緊急事態宣言が解除され、営業を再開したら行きたいと回答した人は全体で約47%、行きたくないと回答した人は約19%だった。また、営業が再開しても行きたくないと回答した理由のなかで最も多かったのが、「コロナウイルスへの感染が心配だから」で約60%。ほかにも休業が続くパチンコ店の状況を踏まえて「負けそう・出なそう」といったイメージや「パチンコ自体へのイメージ低下」など、世論の体裁なども理由にあがっている。休業中に「興味がなくなった」「他の娯楽を見つけた」といった遊技者も見受けられるなど、コロナ禍が長引くことで、こうした要因から遊技人口が減少することも考えられる結果となっている。
 
同社では、「本調査のデータを公開することで、パチンコ業界の正しい情報が適切に発信されることを切に願っている」という。

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