エンビズ総研とシーズでは、「パチンコ景気動向指数（DI）調査」の2020年7月調査結果を発表した。調査はアンケート形式で四半期ごとに行い、短期的な景況感を示す「DI値」などを算出。6月11日から26日までの期間、調査票をFAXおよびWEBアンケートで回収し、81企業から回答を得た。
　
過去1カ月の売上や粗利などから総合的な景況感を判断する「全般的業況DI値」は、新型コロナウイルス感染拡大防止の休業要請によって前回調査から44.3ポイント悪化のマイナス93.5ポイントと、過去最大の悪化を記録した。新型コロナ禍は長期化の様相を呈していることから、3カ月後の見通しについても若干は回復するもののマイナス65.9ポイントと厳しい数値を見込んでいる。
　
また、「稼動状況」ではパチンコが前回から34.9ポイント悪化してマイナス94.3ポイントになったほか、パチスロも37.4ポイント悪化してマイナス77.7ポイントになるなど、大幅に落ち込みを示した。3カ月後予想も厳しい状況が続く見通しとなっており、今後の営業施策について全体の7割が遊技機の購入費を減らすと回答。事業規模についても2割が「縮小する」と回答するなど、業況の厳しさを反映した。
　
今回の調査では、新型コロナウイルスの影響と対策に関するアンケートも実施。ホールの感染拡大については、緊急事態宣言前の3月時点で6割以上が「可能性が高い」と回答していたが、宣言解除後の6月には2割以下まで低下しており、現時点ではホールのクラスター事例がないことから感染拡大に対する懸念が低下したと分析している。回答企業からは「休業要請中に一部の店舗が営業していたため過剰なバッシングを受けたことは非常に残念」「新たな営業体制や意識を社内の文化として浸透させていきたい」といった意見が寄せられた。