シーズが新型コロナ対応の調査、コスト削減は「新台購入費」で

パチンコ業界に特化したマーケティング調査を行うシーズは、このほど全国のパチンコホールを対象とした「新型コロナウイルスに関する全国パチンコ店調査」を実施した。
 
調査は、新型コロナ禍で定着した遊技者の感染への不安やパチンコのイメージ低下を解消し、ホールが行う感染予防対策への取組みなどの正しい情報を発信する目的で実施。期間は7月6日から12日まで、WEBアンケート形式で行われ、遊技客や従業員に向けた感染予防対策のほか、感染流行前と比較した店舗の稼動状況、今後のコスト削減策など6項目について、ホール運営に携わる関係者ら912のサンプルを得た。
 
遊技者へ向けた新型コロナウイルス感染予防対策では、マスクの着用や入口、店内での消毒設備、遊技機をはじめとした共用部分の消毒など、営業時の飛沫・接触感染予防と集団感染の共通点に該当する項目が高い結果となった。従業員へ向けた感染予防対策では、「マスクの着用」「手洗いや消毒の徹底」「マスクの配布」「体調の確認」がいずれも90%以上だった。特にマスクは着用の徹底が98.5%で最も高かった。
 
新型コロナ流行前と比較した店舗の稼動状況については、全体で「3~4割減少」が62.6%で最も高かった。営業面での不安要素については、「来店客の減少」「売上の維持」が高い数値を示し、「従業員への感染」「店舗でのクラスター発生」なども8割を占めた。また、休業時の資金状況については、「しばらく問題ない」が50.8%で最も高く、「厳しい」「かなり厳しい」の合計は32.2%だった。長期の休業要請で厳しい対応が迫られた給与支給では、74.1%が「全額支給」と回答しており、アルバイトへの対応などを含めて「一部支給」は20.8%に留まった。
 
さらに、今後のコスト削減予定項目では、「新台の購入費」が最も高く87.4%だった。店舗側と本社側の回答では削減項目に違いがあり、店舗側は「設置台数」「広告宣伝費」「人件費」といった営業に関する項目、本社側は「コンサル等の外注費」「研修・セミナー費」「地代・家賃」など、運営に関する項目が高くなる傾向が見受けられた。
 
調査をしたシーズでは、「緊急事態宣言の解除後、再び新型コロナウイルスの感染者数は増加傾向にあり、ホールの継続的な感染予防対策が望まれるところだが、対策が行われていてもその取組みが一般遊技者に浸透していない。メディアを通じて、今回の調査結果をもとにしたホールの取組みを発信してほしい」としている。
 

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